マンションの資産デフレ

日経住宅サーチの「知る・学ぶ」の「住宅なんでもHow much!」の2003/05/20付け記事、「マンションの資産デフレの影響は?1976年─2001年物件を総点検」で、首都圏で1976年から2001年に分譲されたマンションの購入価格と売買価格が紹介されています。それによると、資産デフレの影響を受けて、すべての期間を通じて、購入されたマンションの価格が大きく下がっているそうです。また、分譲マンションを購入した人と賃貸マンションに入居していた人を比較すると、結果的には分譲派の方がやや得をしているとのこと。ただし、例外は1988年から1994年のバブル期で、この期間に関しては分譲派が大きく損をしているそうです。ちょうど第1回目の大規模修繕のタイミングにあるマンションと言えるでしょうか。うちのマンションでもたまに住戸が売りに出されて、チラシやホームページでその価格を知ることができますので、新築時の価格表と見比べると、どれだけ価格が下がってしまったのかがよく分かります(^_^;)。これだけ含み損が大きいと買い替えも困難になりますし、市場価格がローン残高を大幅に下回るケースでは、滌除を使って抵当権を消滅させるという裏ワザもホームページなどで紹介されたりしてますね。まあ、投資目的ではなくて、そこに住むために買ったのであれば、どんなに価格が下がろうとも関係ない話ですし、むしろ永住志向も強くなることから、住人の管理に対する意識も高まりやすいという利点もありますが。しかしマンションの資産価値があまりにも低下しまった結果、カネと時間と労力をかけてまで維持管理する意欲も失せてしまい、スラム化が進んでいるというマンションの話も聞きます。資産価値の低下により管理意識が低下し、そのことがさらに資産価値の低下を招くという、マンションのデフレスパイラルにだけは陥ってほしくないと思います。